妊娠すると医療保険に入れない？保険の見直しは妊活中に！
もう既に、医療保険に入っていますか？
保険の見直しは済んでいますか？
出来れば、妊活中のうちに加入や見直しをしておくのがベターです。
なぜなら、基本的には・・・
妊娠の週数によっては、医療保険には入れない！
からなんです。
仮に入れたとしても、
「今回の妊娠に関する入院については給付の適用外とします」
みたいな制約が付いてしまうので、次回以降の妊娠・出産でしか給付を受けられなくなってしまうのです。
医療保険に入っていると、帝王切開や妊娠高血圧症候群など、妊娠中・出産時のトラブルで入院した時に給付が受けられます。
特に差額ベッド代の負担は1日5,000円以上になる場合が多いですから、医療保険に入っておくと助かりますよ。
保険の分類
公的保険と民間保険
まず、公的保険と民間保険の違いを説明します。
（既に知っている人は、読み飛ばしてください。）
公的保険と言うのは、国民健康保険や国民年金保険、職場で加入している健康保険や厚生年金のことです。
病院に行った時に健康保険証を出すと医療費が安くなったり、65歳以上になったら年金をもらえる・・・あの制度の事です。
こちらは、公的に運用されているものなので、今回お話する医療保険とは関係ありません。
ただ、妊娠・出産時のトラブルがあった場合、医療費の一部を負担してくれる「有難い存在」なので、とても大切です。
一方で、民間保険とは、ソニー生命とかアクサダイレクトとか・・・CMでよくやっている保険の類で、自分で契約して入る保険の事です。
今回お話したい「医療保険」は、この民間保険にあたります。
医療保険とは？
医療保険と言うのは、ケガや病気で入院した時の費用を保障するものです。
一般的には、生命保険と一緒に加入することが多いと思います。
妊娠中に何らかの病気になって入院する場合、出産時に帝王切開・早産などで入院した場合が給付対象になるというイメージです。
妊娠～出産時にかかる費用のほとんどは、何とかなる！
妊娠～出産時にかかる費用は大きく分けて以下の３つです。
- 妊娠してから出産するまでの検診費
- 出産時の分娩・入院費
- 妊娠中・出産時のトラブルに伴う医療費・入院費
それでは、それぞれがいくらくらいかかって、公的な援助が受けられるのか？医療保険の給付対象になるのか？について、説明していきたいと思います。
検診費について
妊娠後、出産までの間、産婦人科で胎児の状況を確認する検査が行われます。
約14回ほど行われて、1回あたり3,000～5,000円です。
この費用については、健康保険は効きませんし、医療保険の給付対象にもなりません。
ただし、最近では多くのの自治体で助成金を出しています。
分娩・入院費について
出産時の分娩・入院にかかる費用は、平均して40万くらいと言われています。
この費用についても、健康保険は効きませんし、医療保険の給付対象にもなりません。
ただし、加入している健康保険から「出産育児一時金」が42万円支給されます。
そのため、ほとんどのケースで、分娩・入院にかかる費用は負担せずにすみます。
（出産が土日・祝祭日・早朝・深夜の場合には割増料金がかかるケースもあります。）
妊娠・出産に伴うトラブルに対処する医療費・入院費
妊娠中に、妊娠糖尿病や妊娠高血圧症候群で入院・治療が必要になったり、切迫早産や帝王切開など、出産時のトラブルがあった場合の費用については、健康保険が適用されます。
また、医療保険の給付対象にもなります。
これは、通常の出産は「病気ではない」のに対し、これらの症状は「医療行為を必要とする病気」だからです。
健康保険・医療保険の適用をまとめると・・・
健康保険と医療保険が、どういったケースで適用されるのかを見てきました。
ここまでの内容をまとめてみます。
- 妊娠～出産の検診費
（費用）3,000～5,000円／回 約14回
（健康保険）×
（医療保険）×
（その他）助成金で賄えるケースが多い - 出産時の分娩・入院費
（費用）40万くらい
（健康保険）×
（医療保険）×
（その他）出産育児一時金42万が支給される - 妊娠・出産に伴うトラブル
（健康保険）○
（医療保険）○
医療保険は、妊娠・出産に伴うトラブルでメリット大！
それでは、妊娠中に妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病で入院した場合や、出産時に切迫早産や帝王切開になった場合などにかかる費用について詳しく見てみましょう。
健康保険の適用範囲は？
まず、健康保険が適用されるものとされないものがあります。
治療に関する基本的な医療費や入院費は健康保険が適用になり、基本的には自己負担は3割です。
ただし、保険適用外の治療を行った場合の費用や、差額ベッド代、入院中の食費については、健康保険の適用外です。
高度療養費制度で自己負担分もカバーできる
治療の内容や入院の長期化などによって自己負担分が高額になってしまった場合は、「高度療養費制度」を利用できます。
これは、年齢や年収によって、医療費の自己負担に限度が定められている制度です。
例えば、年収約370～約770万円の場合、医療費の自己負担の限度額が約80,100円＋αと定められていて、これ以上は国が負担してくれるしくみです。
これによって、数十万と言った医療費の負担を避けることができますね。
医療保険で、その他の費用がカバーできる
健康保険でカバーしきれなかった費用をカバーできるのが医療保険です。
健康保険でカバーしきれない部分は、差額ベッド代・保険適用外の医療費・入院中の食費などですね。
特に、差額ベッド代は大きな負担になることが多く、1日あたり5,000円を超えることが多いです。
中には、個室しか空いていなくて、入院費が1日1万円～2万円になってしまったというケースもあるようです。
医療保険では、医師の診断書があって規約上問題がなければ、
1日あたりの給付額×入院日数
が支給されます。
妊娠中に入院するケースとしては、妊娠高血圧症候群・妊娠糖尿病・卵巣過剰刺激症候群（OHSS）などがあります。
また、出産時のトラブルとしては、帝王切開・切迫早産・切迫流産などがあります。
こういったケースで、数日間の入院をすることになった場合は、医療保険の給付金は本当に助かります。
医療保険は、妊活中に入るのがベスト！
「今回の妊娠に関する入院には適用しない」って？
全てではないのですが、ほとんどの医療保険の場合、
・妊娠後には医療保険には加入できない
・妊娠後でも加入は出来るが、今回の妊娠に関する入院には適用しない
のどちらかのパターンになってしまいます。
注意したいのは「妊娠後でも加入できますよ！」って言っているパターン。
私が直接保険会社に問い合わせた時にも、最初は「妊娠後でも加入は出来ます」と言っているのに、よくよく聞いてみると、
「ただ、今回の妊娠で帝王切開になったり、妊娠合併症で入院したりした場合には、給付対象になりません」
という話が最後に出てくることが何件かありました。
「妊娠後」っていつのこと？
また、「妊娠後」の定義についても、保険会社によって異なります。
特に、自宅で妊娠検査薬の陽性反応が出てから、医師に「妊娠してます」と言われるまでの間って、「妊娠後」になるのか微妙じゃないですか？
これについても保険会社は各社マチマチで、
「妊娠～ヶ月までは加入できます」
というように明示されているケースもあれば、
「自己申告欄に、妊娠検査薬で陽性反応と書いてください。判断はコチラでします。」
と言った、良く分からないケースもありました。
妊娠後に加入して、今回の妊娠から給付される保険もある！
一方で、ごくわずかですが、
妊娠後に加入しても、「今回の妊娠に関する入院から給付対象になる」
という保険もあります。
ただ、これに関しても、年齢・病歴など、生命保険会社の方で細かい規定があるようで、素人目には自分で判断が難しいようです。
妊活中に保険の相談に行っておくのがおすすめ
このように、妊娠・出産での医療保険はとても嬉しい仕組みなのですが、一方で、あまりにも内容が複雑で分かりにくい部分も多いです。
お勧めなのは、色々な保険会社の比較をしながら相談に乗ってくれる「保険の相談窓口」のような所。
テレビで佐々木健介・北斗晶夫妻がCMやっている「保険見直し本舗」なども、その一つです。
保険の専門家に、無料で相談に乗ってもらえるので、妊活中に医療保険の見直しをしておくと良いかもしれませんね。
なお、以下の記事に、保険の相談窓口がどんなところか？なぜ無料で相談に乗ってくれるのか？をまとめています。よかったら、読んでみて下さい！
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